

スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
保有資格
AFP・2級FP技能士
専門分野・得意分野
生命保険・社会保障・金融全般
「持病があるけど、終身保険に入りたい…」
「過去に加入を断られたけど、選べる保険はある?」
持病があると生命保険の加入が難しいイメージがありますが、最近では健康状態に不安がある方でも加入できる選択肢が広がっています。特に、保障が一生続く終身型の保険でも、条件付きで加入できる場合があります。
この記事では、持病がある方でも加入できる終身保険の選び方とポイントについてわかりやすく解説します。
持病がある方が終身保険を検討する理由と背景
持病があっても終身保険を検討すべき4つの理由
1. 万が一のときに確実に死亡保障を残せる
持病があると死亡保障を確保できないのではと不安になりますが、緩和型や引受基準緩和型と呼ばれる保険なら、加入できる可能性があります。家族に迷惑をかけたくない、必要な費用を準備したいという方には重要です。
2. 加入後は健康状態にかかわらず保障が一生続く
終身保険は保障が一生涯続くため、将来病状が悪化した場合でも保障がなくなる心配がありません。若いうちに入っておけば、保険料も抑えやすいメリットがあります。
3. 一部の保険は告知内容が緩和されている
通常の保険よりも告知項目が少ない「引受基準緩和型」保険であれば、持病があっても加入できることがあります。告知が必要でも、直近の入院・手術歴や、現在の治療状況によっては問題なく加入できる場合もあります。
4. 相続対策やお葬式代の準備としても有効
終身保険は死亡保障が確実に残るため、相続税対策や葬儀費用の準備として活用する方も多いです。遺された家族の安心につながります。
持病がある方の終身保険選びと加入のコツ
加入を検討するときの3つのポイント
1. 通常の終身保険と緩和型の違いを理解する
通常の終身保険は保険料が割安ですが、告知内容が細かく、持病があると加入できないことがあります。引受基準緩和型は保険料が高めでも、加入できる可能性が高い設計です。
2. 告知内容と引受条件を事前に確認する
「過去◯年以内の入院・手術歴」「現在の投薬治療」など、告知項目を必ず確認しましょう。条件によっては通常型でも加入できるケースもあるため、比較が大切です。
3. 保険料と保障内容のバランスを見直す
保険料が高額になりすぎないよう、必要な保障額に絞った設計が大切です。貯蓄とのバランスも考慮し、無理のない保険料にしましょう。
持病がある方でも加入できる終身保険の選択肢はある
持病や健康状態によっては、引受基準緩和型などの終身保険を検討することが可能です。
告知内容や保障範囲をよく確認し、無理のない設計で安心を備えましょう。
よくある質問 Q&A
Q1. 持病があると生命保険には入れないの?
A 通常の保険は難しい場合もありますが、引受基準緩和型や無選択型といった選択肢があり、持病があっても加入できる可能性はあります。
Q2. 緩和型と無選択型の違いは?
A 緩和型は簡易的な告知が必要で保険料はやや高め。無選択型は告知なしですが、加入後2年間の保障が制限されることが多いです。
Q3. どんな病気でも入れる終身保険はありますか?
A 無選択型保険は持病の種類を問わず加入できる場合がありますが、条件付き(加入後一定期間は保障制限あり)が多いです。
Q4. 通常の終身保険でも加入できることはありますか?
A 持病があっても、過去の治療歴や現在の症状によっては通常の終身保険に加入できるケースもあります。事前に告知条件を確認しましょう。
Q5. 保険料が高くなりすぎない方法は?
A 保障額を必要最小限に絞ること、貯蓄と保険を併用することが保険料を抑えるポイントです。特約も必要に応じて選びましょう。
まとめ
持病があっても、終身保険に加入できる選択肢は存在します。引受基準緩和型や無選択型といった商品を選べば、健康状態に不安があっても死亡保障を準備できます。
一方で、保険料が高くなりすぎないように設計することも重要です。必要以上の保障を持ちすぎず、貯蓄と併用する考え方も効果的です。
家族への想いを形にする終身保険だからこそ、今の自分に合った無理のない設計で、安心できる準備を進めましょう。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
持病があると生命保険への加入をあきらめてしまう方も多いですが、現在は医療技術や保険商品の進化により、持病があっても加入できる終身保険の選択肢が広がっています。
特に引受基準緩和型や無選択型の商品は、健康状態に不安のある方でも利用できる設計となっています。ただし、保険料が割高であったり、一定期間は保障制限がある場合が多いため、内容をよく理解することが必要です。
保障は「必要なときに確実に受け取れること」が大切です。商品の仕組みを正しく理解し、無理のない保険料負担で長く続けられる設計にすることで、安心した保障準備ができるでしょう。加入の判断に迷う場合は、必ず複数の商品を比較し、必要に応じて専門家に相談することをおすすめします。