

スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
保有資格
AFP・2級FP技能士
専門分野・得意分野
生命保険・社会保障・金融全般
「持病があっても終身保険に入れるの?」
「加入できるとしたら、どんな保険を選べばいい?」
持病があると、生命保険に加入するハードルが高いと感じる方は多いでしょう。特に終身保険は長期保障であるため、健康状態が重視されるイメージがあります。
しかし、持病があっても加入できる終身保険は存在します。条件や選び方を正しく理解しておけば、十分に備えることは可能です。
この記事では、持病があっても加入できる終身保険の条件や、選び方のポイントをわかりやすく解説します。
持病があっても終身保険に加入できる条件とは
持病がある場合の終身保険加入に関する基本ポイント
1. 引受基準緩和型終身保険の利用
持病がある方に向けた「引受基準緩和型終身保険」なら、告知項目が少なく、持病があっても加入できる設計になっています。ただし、保険料は高めに設定されています。
2. 病歴や治療状況によっては通常の終身保険に入れる場合も
病歴があっても、完治している場合や、長期間再発がない場合は、通常の終身保険に加入できるケースもあります。健康状態の詳細な確認が重要です。
3. 告知内容が審査基準になる
加入時には健康状態の告知が求められます。正確な申告が必要であり、虚偽申告があると保険金が支払われないリスクがあるため注意しましょう。
4. 保険料が割高になる場合がある
引受基準緩和型や無選択型の保険は、リスクに応じて保険料が高めに設定されています。長期間支払うことを考えて、無理のない保険料かどうかをよく検討しましょう。
持病がある人のための終身保険選びのコツ
保険選びで押さえたい3つの視点
1. 自分の健康状態を正確に把握する
病歴や現在の治療状況、投薬の有無などを整理し、告知内容を把握しておきましょう。保険会社に事前相談できる場合もあります。
2. 引受基準緩和型と通常型を比較検討する
持病があっても、通常型に加入できる可能性がある場合は、保険料や保障内容を比較して慎重に選びましょう。無理に高額な保険に入る必要はありません。
3. 保障内容と保険料のバランスを意識する
死亡保障の金額や、保険料支払期間などを確認し、将来にわたって無理なく続けられる設計を心がけましょう。過剰な保障は避けるべきです。
持病があっても選択肢はある。無理のない保障設計がカギ
健康状態を正しく把握し、引受基準緩和型なども含めて、自分に合った終身保険を冷静に選びましょう。
よくある質問 Q&A
Q1. 持病があっても通常の終身保険に加入できる可能性はありますか?
A 病歴の内容や経過状況によります。完治している場合や一定期間問題がない場合は、通常の終身保険に加入できることもあります。
Q2. 引受基準緩和型終身保険と通常の終身保険はどう違いますか?
A 引受基準緩和型は加入しやすい反面、保険料が高く設定されています。通常の終身保険は健康状態による審査が厳しい分、保険料が割安な場合が多いです。
Q3. 無選択型終身保険とは何ですか?
A 告知や医師の診査が不要で加入できる終身保険です。ただし、加入後一定期間は死亡保障が制限されるなど、注意が必要です。
Q4. 保険加入時に告知漏れがあったらどうなりますか?
A 虚偽や告知義務違反があると、保険金が支払われないリスクがあります。持病については正確に申告することが重要です。
Q5. 持病がある場合、どのタイミングで保険に入るのがベストですか?
A 病状が落ち着いているタイミングが理想です。完治後や治療終了から一定期間経過していると、通常保険に通る可能性も高まります。
まとめ
持病があっても、終身保険に加入できる選択肢はあります。引受基準緩和型保険や無選択型保険を活用することで、一定の死亡保障を確保することが可能です。
ただし、保険料が高めになることや、保障条件に制限がある点には注意が必要です。自分の健康状態を正確に把握し、通常型との比較検討を行うことが重要です。
無理なく続けられる保険設計を心がけ、持病があっても安心できる保障を手に入れましょう。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
持病がある方にとって保険加入はハードルが高く感じるかもしれませんが、現在ではさまざまな選択肢が用意されています。特に引受基準緩和型や無選択型保険の登場により、以前よりも加入しやすくなっています。
とはいえ、保険料負担や保障内容にはしっかり目を向けるべきです。無理に高額な保険に加入するのではなく、自分に必要な保障範囲を見極め、家計に無理のない設計を心がけることが大切です。
保険は安心を買うものですが、同時に「長期的な支出」でもあります。冷静な目線で比較検討し、自分にとって本当に必要な保険を選ぶことが、将来の安心と経済的な健全性を支えるポイントになります。