スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
保有資格
AFP・2級FP技能士
専門分野・得意分野
生命保険・社会保障・金融全般に精通。保険業界での実務経験をもとに、ユーザー目線で正確かつ中立的な情報発信を行っています。
「60歳を過ぎたけれど、まだ保険は必要？」「どの保障が無駄で、どれが必要？」と悩んでいませんか？
人生100年時代、老後の家計と医療・介護リスクに備える保険選びが今や常識です。本記事では、60歳から本当に必要な保険と選び方のポイントをわかりやすく解説します。
読めば、これからの人生に最適な保障と無理のない家計設計が見えてきます。
60歳以降の保険選びで重要な3つの視点
保険選びは「何に備えるか」「どこまで自費で対応できるか」「家計への負担は適正か」の3点で考えることが基本です。
不要な保障を省きつつ、必要なリスクだけカバーする設計が求められます。
60歳から本当に必要な保険タイプ
老後に必要な保障は、医療・介護・死亡の3つが中心です。ただし個人の家計状況や健康リスクにより必要性は変わります。
まずは基本となる保険タイプと役割を確認しましょう。
| 保険タイプ | メリット | 注意点 |
|---|---|---|
| 医療保険 | 入院・手術などの医療費をカバー | 公的保障との重複に注意 |
| 介護保険 | 要介護状態時の資金準備 | 保障額と期間の見極めが必要 |
| 終身死亡保険 | 葬儀費用などを確保 | 過剰保障は家計負担に |
60才から必要な保険選びのポイント
ここでは、保険選びの具体的なチェックポイントを整理します。
自分の家計と健康状況を踏まえ、必要な保障を的確に選ぶことが重要です。
1. 医療費自己負担の想定
高額療養費制度や健康保険の自己負担上限を踏まえ、将来必要な医療費を具体的に試算しましょう。
貯蓄で賄える範囲と、保険でカバーすべき範囲を明確にすることが最初のステップです。
2. 介護リスクの評価
家族歴や健康状態から介護状態になる可能性を見極め、要介護時の費用負担と準備資金を確認します。
リスクが高い場合は、公的介護保険に加え、民間の介護保障を導入する判断が必要です。
3. 死亡保障の見直し
子どもの独立や住宅ローン完済後は、高額な死亡保障は不要となるケースが多いです。
最低限の葬儀費用や残された家族の生活費のみを保障する内容に調整しましょう。
4. 家計と保険料のバランス
保険料は手取り収入または年金収入の5〜10％以内に抑え、家計への影響を最小限にとどめます。
保障と家計負担のバランスを適切に保つことが長期的な安心につながります。
5. 専門家による診断
ファイナンシャルプランナー（CFPレベル推奨）や保険代理店に家計状況・健康状態・公的保障を踏まえた診断を依頼しましょう。
第三者視点で契約内容を評価し、無駄と不足を明確化することが失敗を防ぎます。
60才から不要・見直すべき保険の特徴
過剰な保障や重複する内容は家計負担を増やすだけでなく、老後資金の減少につながります。
以下の特徴に該当する保険は、速やかに見直しを検討しましょう。
1. 子育て期向けの高額死亡保障
子どもの独立後も高額な死亡保障を継続すると、保険料が過剰になりがちです。
生活状況に合わせて必要最低限に調整することが大切です。
2. 貯蓄性重視で保険料が高額
貯蓄型保険は老後資金形成に役立つ一方で、保険料が家計を圧迫するケースがあります。
貯蓄と保障は分けて考え、保険には必要最低限の役割を持たせましょう。
3. 保障期間が過剰に長い
必要以上に長い保障期間は、保険料総額の増加を招きます。
ライフプランに合わせた適切な期間に設定し直すことが重要です。
4. 公的保障と重複する医療保障
高額療養費制度や健康保険で十分にカバーできる内容は、民間保険での重複加入を避けましょう。
必要最小限の特約に絞ることで家計負担を軽減できます。
5. 家計を圧迫する保険料
年金収入や退職後の収入状況に対して保険料が過剰であれば、早急に見直しが必要です。
保険料と保障内容のバランスを最適化する行動を優先しましょう。
注意ポイント
保障と家計負担のバランスを常に意識し、ライフステージに応じた見直しを怠らないことが重要です。
Q&A｜60才からの保険に関するよくある疑問
Q1. 60歳以降でも医療保険は必要？
A. 公的保障でカバーできる部分は多いですが、先進医療や差額ベッド代など自己負担が大きい費用に備える場合、医療保険は有効です。
貯蓄状況と医療リスクに応じて検討しましょう。
Q2. 介護保険は必ず入るべき？
A. 公的介護保険だけではカバーできない費用（施設費用・在宅介護費など）が想定される場合、民間の介護保障を検討する価値があります。
Q3. 子どもが独立したら死亡保障は不要？
A. 子育て終了後は高額な死亡保障は不要になるケースが多いですが、葬儀費用や配偶者の生活費程度の最低限保障は確保するのが安心です。
Q4. 貯蓄が十分なら保険は不要？
A. 十分な資産があり、医療・介護リスクに対応できる場合は保険の必要性は低くなります。
ただし、予測不能な高額支出へのリスク分散を考慮するのも一つの戦略です。
Q5. 保険の見直しは何年ごとに行うべき？
A. 家計や健康状態の変化、法改正などを考慮し、最低でも2〜3年ごとに見直しを行うことが推奨されます。
まとめ
60才以降の保険は「何に備えるか」「どこまで自費で対応できるか」「家計に無理がないか」を基準に、自分に最適な保障を選ぶことが重要です。
必要な保障は確保しつつ、無駄な支出を避ける見直しと行動が老後の安心を支えます。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
60歳以降の保険選びは、これまでの家族保障から自分と配偶者の医療・介護リスクに焦点を移すべき時期です。
公的保障や家計状況を総合的に評価し、不足するリスクのみを合理的にカバーする視点が求められます。迷った場合は、経験豊富なFPや保険専門家と相談し、過不足のない保障を構築してください。