

スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
保有資格
AFP・2級FP技能士
専門分野・得意分野
生命保険・社会保障・金融全般
「老後や家族のために終身保険を検討しているけど、デメリットが気になる」という方も多いでしょう。終身保険は長期的な安心を提供する一方で、家計やコスパに影響するリスクも存在します。本記事では、終身保険の代表的なデメリットと、それでも必要となるケース、賢い選び方について詳しく解説します。資産形成手段(iDeCo・NISA)との比較や、Web完結型保険加入を考える際の判断軸にも触れます。
終身保険のデメリットとその背景
終身保険が抱えるデメリットと背景についてまとめます。終身保険は保障が一生涯続く反面、保険料や資産効率に関する注意点があります。
具体的なデメリットは以下の通りです。
デメリット(課題) | 内容 |
---|---|
保険料が高額 | 定期保険と比べて同じ保障額でも月々の保険料が割高です。 |
途中解約時の返戻金リスク | 短期間で解約すると返戻金が払込総額を下回ることが多いです。 |
インフレによる価値目減り | 長期契約中に物価上昇で保障金額の実質的価値が下がる可能性があります。 |
資産運用効率の低下 | 同額の資金をiDeCoやNISAで運用した場合と比較し、リターンが低いケースが多いです。 |
例えば、40代共働き家庭が老後の備えとして加入した場合、生活資金や教育費と並行して保険料の支払いが家計を圧迫するケースが見られます。
保険料負担は長期間続く
定年退職後も保険料支払いが必要な契約が多く、老後資金計画に影響します。
それでも終身保険が必要なケースと判断の軸
すべての人に終身保険が不要なわけではありません。必要性の高いケースと判断基準を明確にします。
経済状況や家族構成、将来設計によっては終身保険が合理的な選択となります。
終身保険が必要な主なケース
保険相談やライフプランニングと併せて、これらのケースに該当するかを慎重に判断しましょう。
1. 相続対策を重視する場合
終身保険の死亡保険金は相続税対策として有効です。「500万円×法定相続人」の非課税枠が活用でき、現金資産より税負担が軽減されることがあります。
2. 死亡保障を確実に残したい場合
貯蓄とは別に確実な死亡保障を確保したい場合、一生涯保障が続く終身保険は適しています。特に、住宅ローンや教育費負担が残っている家庭では安心材料となります。
Q&A:終身保険に関するよくある質問
Q1. 終身保険の保険料はなぜ高いのですか?
A. 一生涯の保障が確約されているため、死亡リスクをカバーするコストが高額になるためです。
Q2. 終身保険を途中で解約するとどうなりますか?
A. 解約返戻金が払込総額を下回る可能性があり、特に加入初期の解約は損失が大きくなります。
Q3. iDeCoやNISAと終身保険はどちらが良いですか?
A. 資産形成にはiDeCoやNISAが効率的ですが、死亡保障や相続対策には終身保険が有利です。
Q4. 終身保険のインフレリスクに対処する方法は?
A. インフレ対応型の保険商品を選ぶか、資産形成手段と併用するのが効果的です。
Q5. どのタイミングで終身保険を見直すべきですか?
A. 結婚・出産・住宅購入・退職など、ライフステージの変化時に見直しを検討しましょう。
まとめ
終身保険は「一生涯の保障」という大きなメリットがある反面、保険料負担・返戻金リスク・インフレ耐性不足などのデメリットを伴います。十分な資産があり、死亡保障や相続対策を必要としない場合は、iDeCoやNISAを活用した資産形成の方が合理的です。しかし、家族の安心や確実な保障を重視する場合には、終身保険が有力な選択肢となります。各家庭の家計状況・老後資金計画・リスク許容度をもとに、慎重に判断しましょう。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
終身保険は長期にわたり安定した保障を提供する反面、加入者のライフプランと経済的な柔軟性に大きな影響を及ぼします。特に、近年は物価上昇や低金利環境により、従来の終身保険の利点が薄れつつあります。
資産形成においては、iDeCo・NISAといった税制優遇制度と比較したリスクとリターンの評価が欠かせません。一方で、相続対策や確実な死亡保障が重要な家庭にとって、終身保険は依然として有効な手段です。
保険の役割を正しく理解し、自身と家族の将来に最適なプランを選択することが求められます。