

スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
保有資格
AFP・2級FP技能士
専門分野・得意分野
生命保険・社会保障・金融全般
「独身だし、生命保険は必要ないのでは?」
「遺族年金もあるし、民間の死亡保障はいらない気がする…」
生命保険は万が一に備える重要な保障ですが、「本当に必要なのか」「いらないケースはあるのか」と疑問に感じる方も多いはずです。過剰な保険加入は保険料負担のムダにつながります。
この記事では、生命保険はいらないのかと考える方に向けて、注意すべき点と、必要か不要かを正しく判断するためのポイントを専門的な視点から解説します。
生命保険が「いらない」と考えられるケース
生命保険が不要と考えられる4つのパターン
1.独身で扶養家族がいない場合
扶養する家族がいない場合、万が一死亡しても誰かの生活に影響が及ぶことはありません。この場合、高額な死亡保障は不要と考えられます。ただし、葬儀費用や身の回りの整理費用分は考慮しておくと安心です。
2.十分な貯蓄がある場合
万が一のときに必要となる生活費や教育資金、住宅ローン残債などが十分に貯蓄でまかなえる場合は、生命保険で備える必要性は低くなります。自己資金で対応できるかが判断のポイントです。
3.住宅ローンに団信が付いている場合
住宅ローンを組んでいる方は、団体信用生命保険(団信)がセットになっているケースが多く、万が一の際にはローン残債がゼロになります。この場合、家族の住まいの確保はできているため、死亡保障額を減らせる可能性があります。
4.遺族年金など公的保障でカバーできる場合
遺族基礎年金や遺族厚生年金など、公的保障が生活費の一定部分を支える仕組みになっています。これらの保障額と家族の生活費を比較し、不足する分だけを保険で補う設計が合理的です。
生命保険の必要性を見極めるポイント
生命保険が必要かどうかを判断する3つの視点
1.保障の目的を明確にする
「誰のための保障なのか」を考えることが必要です。家族の生活費、教育資金、住宅ローン残債の確保など、具体的な目的を設定し、目的が不要であれば保険も不要と判断できます。
2.必要保障額を計算する
公的年金や貯蓄、団信などを考慮し、万が一の際に本当に必要となる金額を算出することが重要です。「何となく不安だから加入する」という感情的な選択は避けましょう。
3.公的保障と貯蓄とのバランスを考える
公的保障でどこまでカバーできるのか、貯蓄で補える部分はどこまでかを整理し、残るリスクだけを保険で補う考え方が合理的です。必要な分だけを過不足なく設計することがポイントです。
生命保険は「必要な人が、必要な分だけ備えるもの」
生命保険は、すべての人に必ずしも必要なものではありません。
保障の目的と必要保障額を見極めたうえで、過不足のない設計を心がけましょう。
よくある質問 Q&A
Q1. 独身なら生命保険はいらないのでしょうか?
A 基本的には扶養家族がいない場合、大きな死亡保障は不要と考えられます。ただし、葬儀費用や整理資金として小規模な終身保険を用意するケースもあります。
Q2. 貯蓄があれば生命保険はいりませんか?
A 必要な生活資金や教育資金を貯蓄でカバーできる場合、保険は不要になる可能性があります。ただし、貯蓄が流動的でなかったり投資リスクがある場合は注意が必要です。
Q3. 会社の福利厚生で死亡保障がある場合はどう考える?
A 勤務先の福利厚生に死亡保障が含まれる場合、その内容を確認しましょう。保障額が足りていれば、民間の保険は必要最小限に抑えることができます。
Q4. 住宅ローンの団信に加入している場合、生命保険は不要ですか?
A 住宅ローン残債分は団信でカバーできるため、別途死亡保障を準備する必要性は減ります。ただし、教育費や生活費などその他の目的があれば補足が必要です。
Q5. 生命保険は途中で見直すべきですか?
A はい、ライフステージの変化(結婚・出産・住宅購入など)に応じて見直すことが重要です。不必要な保障を整理し、必要な部分だけを残すことでムダを防げます。
まとめ
生命保険は、「誰のために」「どのくらい必要なのか」を冷静に考えることが何より重要です。扶養家族の有無や貯蓄状況、公的保障の内容によって、必要な保障額は大きく変わります。
感情的に「何となく不安だから加入する」のではなく、必要な保障を必要な分だけ確保することが、家計にとって最も合理的な選択です。過剰な死亡保障は保険料負担のムダになるため、ライフステージごとに定期的な見直しを行いましょう。
保障内容を整理し、適切な設計を心がけることで、安心しながらも無駄のない備えが実現できます。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
生命保険の加入を検討する際に大切なのは、「保障の必要性を合理的に判断すること」です。遺族年金や団信、会社の福利厚生など、公的制度や職場保障を正しく把握したうえで、不足するリスクだけを補う設計が基本となります。
とくに独身世帯や貯蓄が十分にある家庭の場合、感情的な不安から過剰な死亡保障を付けてしまうケースも少なくありません。しかし、必要以上の保障は保険料負担を増やし、家計を圧迫する原因となります。
生命保険は「目的の明確化」と「保障額の適正化」が重要です。将来のライフステージの変化を見据えつつ、必要なときに必要な分だけ
を備えるという視点で、定期的な見直しも意識しましょう。