医療保険の通院保障は必要？仕組みと選び方をFPがわかりやすく解説

スマホdeほけん編集部監修者

ファイナンシャルプランナー

保有資格

AFP・2級FP技能士

専門分野・得意分野

生命保険・社会保障・金融全般に精通。保険業界での実務経験をもとに、ユーザー目線で正確かつ中立的な情報発信を行っています。

医療保険の特約としてよく見かける「通院保障」。しかし「本当に必要？」「どんな通院が対象？」「保険料とのバランスは？」と迷う方も多いのではないでしょうか。

この記事では、通院保障の基本からメリット・デメリット、加入時のチェックポイントまで、FP目線でわかりやすく解説します。家計や老後資金の観点からも保障の最適化をサポートします。

通院保障とは？基本の仕組みと対象範囲

通院保障とは、医療保険に追加することで、所定の通院治療を受けた際に給付金が支払われる保障です。

入院後の通院に限定されることが多く、退院後の治療フォローやリハビリ通院などが主な対象となります。保険会社によっては入院前の通院や日帰り手術の通院も対象に含まれる場合があります。

通院保障が注目される背景

近年の医療制度改革や医療技術の進歩により、入院期間が短縮される傾向にあります。

厚生労働省の統計によると、入院患者の約7割が14日以内で退院しており、短期入院後の通院治療が重要な位置づけとなっています。通院費用の負担増が、保障見直しのきっかけとなることもあります。

通院保障が必要な人・不要な人

通院保障はすべての人に必要とは限りません。以下のような状況の方には特に有効です。

・通院治療が長引きやすい疾患の経験がある
・入退院を繰り返す可能性がある
・交通費や薬代などの自己負担が大きい

一方、十分な貯蓄がある方や軽症での通院が中心の方には、不要と判断される場合もあります。

保障内容のチェックポイント

通院保障を検討する際は、以下の点を必ず確認しましょう。

項目	一般的な内容	確認ポイント
対象通院	入院後の通院	入院前後の対象範囲
給付金額	日額3,000〜10,000円	通院日数と上限金額
保障期間	退院翌日から120日以内	通算日数の制限

Q&A：通院保障に関するよくある質問

Q1. 入院しない通院でも給付されますか？

A. 多くの保険では入院後の通院が対象ですが、日帰り手術や特定の通院が給付対象になる保険もあります。契約前に確認しましょう。

Q2. どのような通院が保障対象になりますか？

A. 入院治療に関連する継続治療やリハビリ、経過観察などが対象です。ただし、軽度の風邪や外来診療は含まれないことが多いです。

Q3. 給付金額は自由に決められますか？

A. 商品によっては複数の選択肢がありますが、設定金額に応じて保険料も増減します。家計とのバランスを考慮しましょう。

Q4. 他の保険と通院保障が重複しても大丈夫？

A. 重複加入自体は可能ですが、給付の可否は保険の種類や契約内容により異なります。FPへの相談がおすすめです。

Q5. 高齢でも通院保障に加入できますか？

A. 高齢者向けの商品もありますが、年齢制限や既往歴により加入できない場合もあります。早めの準備が重要です。

まとめ

通院保障は、医療の在り方が変化する中で、入院後の費用補填として有効な手段です。

ご自身の医療リスクや家計状況を踏まえ、保障内容や金額、保障期間を丁寧に確認した上で加入を検討しましょう。保険料とのバランスも重要です。

監修者からひとこと