持病があっても就業不能保険に入れる？加入審査の条件や告知事項をプロが解説

「持病があると就業不能保険に加入できないのでは？」と不安に感じる方も多いでしょう。病気やケガで働けなくなったときに収入を補う就業不能保険は、ライフプランを守るうえで大切な保障です。しかし、加入時には健康状態の告知が必要であり、診査基準によっては契約を断られるケースもあります。

本記事では、持病があっても就業不能保険に加入できるのか、その条件や告知事項、さらに加入できなかった場合の代替策まで、保険のプロが詳しく解説します。安心して備えるために、ぜひ最後までご覧ください。

就業不能保険の審査基準と持病の影響

就業不能保険は、生命保険や医療保険と比べると加入審査がやや厳しい傾向にあります。これは、働けなくなるリスクを保障するため、保険会社にとって長期的な支払いが発生しやすいからです。

ただし、持病があるからといって必ず加入できないわけではありません。病状が安定している場合や一定期間完治している場合は、条件付きで加入できることもあります。

1. 過去の治療歴

過去の入院や手術の有無は、加入審査に大きく影響します。特に、長期間の療養や再発リスクの高い病気は慎重に判断されます。

過去5年以内に大きな治療歴がある場合は、告知義務に従って正しく申告することが大切です。

2. 現在の健康状態

現在の健康状態が安定しているかどうかも重要なポイントです。血圧や血糖値が基準範囲内であれば、加入できる可能性があります。

慢性的な症状がある場合でも、服薬でコントロールできていれば前向きな判断になることがあります。

3. 完治からの経過年数

病気が完治してからの経過年数は、加入可否を判断する上で重要な指標です。完治後1〜5年程度は加入が制限されるケースが多いですが、経過年数が長いほど条件が緩和されやすくなります。

完治の証明として、医師の診断書や検査結果が求められることもあります。

4. 服薬状況

現在服用している薬の種類や投薬期間も審査に影響します。症状を安定させるための少量・短期服用であれば加入できる可能性が高まります。

一方で、長期的かつ複数の薬を服用している場合は、再発や悪化のリスクが高いと判断されることがあります。

5. 検査結果や診断書

直近の健康診断や精密検査の結果が良好であるかも重要なポイントです。特に血液検査、心電図、画像診断などの異常の有無は重視されます。

必要に応じて医師の診断書を提出することで、加入審査がスムーズに進む場合があります。

加入が難しいケースとその理由

次に、就業不能保険に加入しにくいケースを解説します。主に、長期療養や再発リスクの高い病気が対象となります。

ここでは代表的な3つのケースを紹介します。

3. 生活習慣病を治療中

糖尿病や高血圧などの生活習慣病は、再発や悪化によって長期の療養が必要になる可能性があります。このため、リスクが高いと判断されやすいです。

ただし、血圧や血糖値が安定していれば、条件付きで加入できる場合もあります。

4. がんやそのリスク疾患

過去にがんを患った場合、一定の治療後経過期間がなければ加入は難しいでしょう。リスク疾患として、肝炎や潰瘍性大腸炎なども審査で不利になります。

完治後5年以上経過していれば、加入の可能性が高まります。

5. 精神疾患の通院歴

うつ病や不安障害などの精神疾患は、再発リスクや就業への影響が大きいと判断されやすく、加入が難しい場合があります。

症状が安定しており、一定期間通院や服薬がない状態であれば、条件付きで加入できるケースもあります。

6. 長期の服薬治療

慢性疾患で長期にわたり薬を服用している場合、病状が安定していても将来的な悪化リスクが懸念され、審査が厳しくなる傾向があります。

服薬内容や治療目的が軽度であれば、加入可能な商品を見つけられる場合もあります。

7. 複数の疾病併発

2つ以上の病気を同時に抱えている場合、それぞれのリスクが加算され、加入が難しくなることがあります。

ただし、症状が安定していて経過観察のみであれば、条件付きで加入できる可能性があります。

就業不能保険と代替商品の比較

就業不能保険に加入できない場合、代替手段として医療保険やがん保険を検討できます。それぞれの特徴を整理しました。

FPに聞く！持病と就業不能保険の加入可能性

持病があると就業不能保険への加入を諦めがちですが、実際には条件付きで加入できるケースもあります。ここではFPがよくある質問に回答します。

就業不能保険に関するよくある質問

Q1. 精神疾患は就業不能保険で保障されますか？

A. 多くの場合、精神疾患による就業不能は対象外です。一部商品で入院を条件に保障するケースもあります。

Q2. 持病を隠して加入しても大丈夫？

A. 絶対にやめましょう。虚偽告知は契約解除や給付金不払いの原因になります。正しい告知が信頼の基本です。

Q3. 加入できない場合、どうすればいい？

A. 医療保険やがん保険など、代替手段を検討しましょう。また、一定期間を空けて再度申し込む方法もあります。

Q4. 公的制度で代替できますか？

A. 傷病手当金や障害年金がありますが、給付額や期間には限りがあり、収入を完全にカバーするのは難しいです。

Q5. どの保険会社を選べばいい？

A. 診査基準は会社によって異なるため、複数社で見積りを比較するのが鉄則です。

まとめ

持病がある場合でも、条件によっては就業不能保険に加入できる可能性があります。しかし、診査に通らなかった場合でも、医療保険やがん保険などでリスクを補う方法があります。

働けなくなるリスクは誰にでもあるため、早めに保障を準備しておくことが大切です。まずは自分の健康状態を正しく把握し、告知義務を守りながら、複数の商品を比較検討しましょう。

就業不能保険に関する公的外部リンク