

スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
AFP・2級FP技能士
「人工授精の費用って生命保険でカバーできるの?」
「給付金がもらえる条件ってあるの?」
不妊治療の一つである人工授精(AIH)は、妊娠の可能性を高めるために行われる医療行為ですが、医療保険や生命保険の給付対象になるのかは気になるポイントです。
治療内容によっては、手術給付金などが受け取れるケースもありますが、原則として「疾病の治療」と認められる場合のみ保障の対象となります。
この記事では、人工授精は生命保険の保障対象?というテーマで、給付金が受け取れる可能性と注意点についてわかりやすく解説します。
人工授精が生命保険や医療保険で保障される理由と背景
人工授精に関する保障を考えるべき4つのポイント
保険は「疾病の治療」を対象とするのが原則
医療保険や生命保険では、疾病やケガの治療を目的とした医療行為が保障の対象になります。妊娠や出産そのものは「病気」とは認められません。
人工授精は通常「疾病」と認められない場合が多い
人工授精(AIH)は医療行為ですが、健康保険も適用されない自由診療であり、保険会社の給付対象外となるケースが多いです。
不妊の原因によっては保険適用・給付対象になるケースも
たとえば、子宮内膜症や多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)など、明確な疾病があり、それに対する治療の一環として人工授精が行われる場合は、手術給付金などが出る可能性があります。
医師の診断書が必要な場合がある
給付を受けるには、「疾病の治療」であることを医師が証明する診断書の提出が求められるケースがあります。事前に保険会社へ確認しておくと安心です。
人工授精と生命保険・医療保険の選び方ポイント
人工授精に関連して保険を選ぶときの3つのポイント
手術給付金の支払い対象範囲を確認する
医療保険によっては、不妊治療に伴う手術が「手術給付金」の対象となる場合があります。対象となる治療内容や手術コードを事前に確認しましょう。
不妊治療関連の保障がある保険商品を検討する
一部の医療保険には、不妊治療への給付が可能なプランや特約が存在します。必要に応じて商品選びの参考にすると良いでしょう。
加入時の告知内容に注意する
すでに不妊治療を開始している場合、加入時の告知義務があります。告知内容によっては、該当部分が不担保(保障対象外)となることがあるため注意が必要です。
人工授精は基本的に保険の対象外ですが、疾病の治療として医師が認めた場合は給付金が受け取れる可能性もあります。
契約内容をしっかり確認しておきましょう。
よくある質問 Q&A
Q1. 人工授精の費用は医療保険の給付対象になりますか?
A 原則として対象外です。ただし、子宮内膜症などの疾病治療の一環として行われる場合は、手術給付金などが支払われることがあります。
Q2. 体外受精と人工授精で保障対象に違いはありますか?
A どちらも不妊治療であり、原則として生命保険や医療保険の対象外です。ただし、治療の一部が疾病の治療とみなされる場合は対象となる可能性があります。
Q3. 診断書があれば人工授精でも給付されますか?
A 診断書は必要条件の一つですが、契約中の保険約款が疾病治療を対象としていることが前提です。診断書とあわせて約款の確認が必要です。
Q4. 不妊治療に対応した医療保険はありますか?
A 一部の医療保険には不妊治療に関連する給付が用意されているプランがあります。ただし一般的ではないため、商品内容の確認が必要です。
Q5. すでに不妊治療中でも保険に加入できますか?
A 治療歴がある場合は告知義務があり、加入できないか、該当部分が保障対象外(不担保)となる可能性があります。
まとめ
人工授精(AIH)は、不妊治療の一環として行われる医療行為ですが、生命保険や医療保険の保障対象となるかは治療内容や原因によって異なります。
原則として「妊娠や出産」は病気とはみなされず保険対象外ですが、不妊原因が子宮内膜症や多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)などの疾病に基づく場合、その治療としての医療行為であれば給付対象となる場合があります。
給付を受けられるかどうかは保険会社ごとの約款や契約内容によって異なるため、事前に保険会社に問い合わせて確認することが大切です。必要であれば診断書の提出も求められます。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
不妊治療は身体的にも経済的にも負担が大きい医療行為ですが、生命保険や医療保険では必ずしも保障の対象になるとは限りません。治療の目的が「疾病の治療」に該当する場合のみ、手術給付金などが支払われる可能性があるという点は正しく理解しておく必要があります。
給付対象となるかどうかは、医師の診断内容と保険約款の定義によって判断されるため、不妊治療を考えるタイミングで一度、ご自身の保険内容を見直すことをおすすめします。
また、すでに治療を始めている方は加入時の告知義務が発生するため、無理に新規契約を進めるのではなく、今ある保障内容で何ができるかを冷静に確認することが重要です。