椎間板ヘルニアの手術費用はいくら？保険適用と自己負担のリアルを徹底解説

椎間板ヘルニアと診断され、手術が必要とされたとき、「費用はいくらかかるのか」は誰もが気になる問題です。

公的医療保険の対象になるのか、どこまでが自己負担なのか、差額ベッド代などの実費負担はどれくらいなのか…。

この記事では、椎間板ヘルニア手術の費用と支払い実態を、保険制度や医療費控除制度も交えて分かりやすく解説します。

なお、下のグラフは年齢別・性別の椎間板障害の患者数を示したものです。中高年層に患者数が多い傾向が明らかであり、年齢とともに発症リスクが高まることが分かります。

椎間板ヘルニアの手術は健康保険の対象になる？

結論から言うと、椎間板ヘルニアの手術は基本的に公的医療保険の適用対象です。

保険証を提示すれば、原則として3割負担で手術を受けることができます（高額療養費制度も適用可能）。

手術方法別の費用目安をチェック

椎間板ヘルニアの手術方法は複数あり、保険診療か自費診療かによっても費用が異なります。

代表的な3つの術式ごとの費用の目安は以下の通りです。

1. 経皮的髄核摘出術（PN法）

局所麻酔で実施される低侵襲手術で、日帰り対応も可能です。

公的医療保険が適用され、3割負担で約5〜10万円程度の自己負担となります。

2. レーザー椎間板減圧術（PLDD）

レーザーで神経圧迫を除去する自費診療の手術です。

全額自己負担となり、費用は40〜50万円前後が相場です。

3. 内視鏡下椎間板摘出術（PELD）

小さな切開で内視鏡を使用する方法で、体への負担が少ないのが特長です。

保険適用外の自由診療では、約80〜130万円が一般的な費用です。

手術費以外にかかる費用は？入院・差額ベッド代など

実際の支払いでは、手術費以外にも入院費や食事代、差額ベッド代が必要になる場合があります。

個室や特別室を選んだ場合、差額ベッド代が1日あたり5,000〜20,000円程度かかることもあります。

高額療養費制度で自己負担を軽減しよう

椎間板ヘルニアの手術が保険適用である場合、「高額療養費制度」によって負担上限が設定されます。

年収や年齢によって上限額が異なり、限度額適用認定証を取得すれば窓口負担が軽減されます。

医療費控除で確定申告時に還付も

1年間にかかった医療費が10万円（または所得の5％）を超えた場合、「医療費控除」の対象になります。

手術費や入院費、交通費などを合算して申告すれば、税金が還付される可能性があります。

まとめ

椎間板ヘルニアの手術費用は保険診療で5〜15万円程度、自費診療では数十万円〜100万円超となることもあります。

高額療養費制度や医療費控除を活用しつつ、手術方法に応じた費用負担を事前に確認することが重要です。