“かぜ”症状の動向が見える！急性呼吸器感染症の新調査が全国で開始

「最近せきやのどの痛みが増えてる？」「風邪っぽい症状でも油断できないのでは？」
そんな日常の疑問に応えるため、急性呼吸器感染症に関する新たな定点調査が全国で始まりました。

これにより、風邪のような症状を持つ人の動向が正確に把握され、感染症対策の強化が期待されています。

新調査の概要と目的

国立健康危機管理研究機構は、2025年4月から“かぜ”の症状を持つ患者の動向を把握する定点調査をスタートしました。

この取り組みは、感染症の早期探知と対策の強化を目的としています。

調査対象となる症状の範囲

調査では、せき、のどの痛み、鼻づまりといった一般的な風邪の症状を「急性呼吸器感染症」と定義しています。

これまでのインフルエンザや新型コロナに加えて、検査を受けていない・陰性の患者も含まれます。

速報値でわかった現在の患者数

調査開始から1週間、全国およそ3000か所の医療機関から報告された患者数は18万1270人に上りました。

1医療機関あたりの平均は49.38人となっており、感染症の広がりが伺えます。

都道府県別の患者発生状況

都道府県ごとの速報値では、以下の地域で特に高い患者数が報告されています。

1. 栃木県：94.13人

全国で最も高い発生率を記録した栃木県では、急性呼吸器感染症の拡大が地域医療にとって深刻な課題となっています。

外来患者数の急増に伴い、医療資源の確保や学校・施設での集団対策の見直しが不可欠です。特に高齢者施設では早期検知と隔離措置の体制強化が急がれます。

2. 秋田県：93.43人

秋田県では高齢者人口の割合が高く、呼吸器疾患が重症化しやすい傾向があります。

家庭内感染や地域コミュニティ内での伝播を防ぐため、予防行動の周知と市町村単位での衛生教育プログラムの充実が求められます。

3. 岩手県：86.93人

岩手県では都市部と山間部での医療アクセスに差があり、早期受診が困難な地域も存在します。

移動型検診や遠隔診療の活用を進めることで、感染拡大の早期探知と対応の迅速化が期待されます。

4. 山形県：73.37人

山形県における感染拡大の背景には、季節的な寒暖差や屋内滞在時間の増加も影響していると見られます。

地域の保健所と連携しながら、呼吸器症状に関する健康相談窓口の設置や、公共施設での予防啓発キャンペーンの実施が有効です。

5. 愛媛県：72.34人

愛媛県では四国の中でも比較的都市部に集中した感染が報告されており、生活圏での集団感染リスクが高いと考えられます。

職場や教育現場での感染予防策を強化し、定期的な健康チェックの習慣化を促す取り組みが重要となります。

将来的な感染症対策への布石

福岡厚生労働大臣は、記者会見で次のように述べました。

「新型コロナの経験を教訓に、将来のパンデミックに備え、平時から感染動向を探知し、早期に注意喚起を行う体制を強化する」とのことです。

まとめ：風邪症状の把握が次の感染対策を左右する

“かぜ”のような軽い症状でも、全国的な動向を把握することは感染症の早期対応に不可欠です。

今後の感染症対策では、定点調査のデータを活用した迅速な対応が求められます。