医療保険はいらない？そう考えている人が知るべき現実と備えるべき理由

「医療保険に入っても使わなければ無駄」と感じる方は多いかもしれません。しかし、実際に医療費がかかったとき、その考えが大きく変わることがあります。まずは医療費の現実と、生活に与える影響を見てみましょう。

生命保険文化センターによれば、病気やケガで入院した場合の平均在院日数は32.3日、入院にかかる自己負担費用は約20.8万円と言われています。

医療保険に加入しないと困るリスク

医療保険に未加入の場合、病気やケガによる入院・手術などが発生した際、想定以上の出費に直面するリスクがあります。特に、高額な医療費だけでなく、治療に伴う収入減や生活費の維持も考慮すべきです。

たとえば、高額療養費制度で自己負担額に上限はあるものの、差額ベッド代・先進医療費・入院中の食事代などは自己負担となり、軽視できないコストになります。また、入院によって就労が困難になると、収入が途絶える可能性もあります。

このような医療費や収入減を補うために貯蓄を取り崩せば、将来の教育費や老後資金に影響を与えることにもつながります。医療保険は単なる保障ではなく、予期せぬ医療リスクから家計とライフプランを守る“リスクヘッジツール”として重要な役割を担います。

医療保険に加入するメリット

実際に医療保険に加入していると、どんなメリットがあるのでしょうか。給付金の活用例や安心感など、具体的に得られる恩恵をご紹介します。

1.入院・手術費を軽減

給付金の例：日額5,000円 × 10日＝5万円、手術給付金は入院5万円・外来2.5万円が主流。合計約10万円の給付で、実費の大部分を補填できます。

2.短期・日帰り入院から給付

医療保険は日帰り入院から給付対象。「入院一時金特約」付きなら1日でも5〜10万円の一時金が支給され、短期入院にも対応可能です。

3.貯金を守り資金計画を維持

貯蓄を崩さず、教育・住宅・老後の資金を確保。家計を守る手段として大きな役割を果たします。

4.先進医療への備え

先進医療にかかる費用は平均約93.9万円。特約があればこれらの高額治療費もカバーされ、治療の選択肢が広がります。

5.家族の負担を軽減

給付金で支出を自己完結。家族への依存を減らし、精神的な負担も軽減できます。

6.費用対効果が高い

30代の保険料目安：月2,000円（年間2.4万円）。入院1回で保険料の元が取れる計算です。

医療保険が向いている人の特徴

医療保険はすべての人に必要なわけではありませんが、特定の状況にある人にとっては、将来の経済的リスクを回避する重要な手段となります。

まず、貯蓄に不安がある人は、突然の入院や手術にかかる費用を自己負担でまかなうのが難しく、医療保険による給付金が大きな支えになります。また、フリーランスや自営業の人のように、公的な傷病手当金制度の対象外となる場合は、働けなくなったときの収入減への備えが不可欠です。

さらに、家族を扶養している人にとっては、自身が病気になった際の影響が世帯全体に及ぶため、医療費への対応力を高める意味でも医療保険は有効です。過去に病気やケガを経験した人も、再発リスクや治療費への不安を軽減するために、保障を確保しておくと安心です。

よくある質問Q&A

医療保険について、よくいただく質問をまとめました。保険の必要性や保障内容に関する疑問を解消し、ご自身の判断に役立ててください。

Q1. 高額療養費制度があれば十分では？

A. 医療費の一部は補助されますが、差額ベッド代・生活費は自己負担です。高額療養費制度ではカバーしきれない費用も多くあります。

Q2. 若いうちは不要？

A. 若い方が保険料が安く、健康なうちしか入れない商品もあります。早期加入が有利です。

Q3. 保険料がもったいない？

A. 入院1回で数万円の給付が受けられるため、費用対効果は高いです。結果的に元が取れるケースも少なくありません。

Q4. 健康でも加入すべき？

A. 健康な人でも事故や病気は突然やってきます。備えは必要ですし、健康な今だからこそ加入しやすいです。

Q5. 自営業は特に必要？

A. 収入補償がないため、自営業の方には必須の備えです。働けない期間の生活費補填にもなります。

Q6. 短期入院でも給付される？

A. 日帰り入院から給付対象であり、「入院一時金特約」などを付ければ1日でも支給される商品もあります。

Q7. がん保険との違いは？

A. 医療保険は全疾病をカバー、がん保険はがんに特化。両方の併用もおすすめです。

まとめ

「医療保険はいらない」と考える背景には、公的医療制度の充実や短期入院の傾向がありますが、それでも医療費は突発的かつ高額になることがあり、決して油断できません。

特に、収入減と自己負担のダブルリスクに備えるには、医療保険の存在が大きな支えになります。医療費が家計や貯蓄に与えるインパクトを見誤ると、老後資金や教育資金といった将来設計に影響を及ぼすおそれもあります。

医療保険は“損か得か”ではなく、“必要な保障を確保できているか”で判断すべき商品です。自分の生活環境や収入状況に応じて、どの程度の備えが必要かを見極めておくことが、安心できる医療リスク対策につながります。