

スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
保有資格
AFP・2級FP技能士
専門分野・得意分野
生命保険・社会保障・金融全般に精通。保険業界での実務経験をもとに、ユーザー目線で正確かつ中立的な情報発信を行っています。
「終身保険は本当に必要?」と感じたことはありませんか。ネットやSNSでは「不要」とする意見が目立ちますが、家庭環境や将来設計によって判断は異なります。本記事では、終身保険が「いらない」と言われる理由と、逆に必要なケースや判断の基準を分かりやすく解説します。読めば、自分にとって終身保険が本当に必要かどうかが明確になります。
終身保険はいらないと言われる理由と背景
終身保険が不要とされる主な理由には、コストパフォーマンスや資産運用の観点が挙げられます。
理由 | 内容 |
---|---|
保険料が高額 | 定期保険と比べて同じ保障額でも月々の保険料が割高です。 |
途中解約時の返戻金リスク | 短期間で解約すると返戻金が払込総額を下回ることが多いです。 |
インフレによる価値目減り | 長期契約中に物価上昇で保障金額の実質的価値が下がる可能性があります。 |
資産運用効率の低下 | 同額の資金をiDeCoやNISAで運用した場合と比較し、リターンが低いケースが多いです。 |
目的と期間の不一致
終身保険は「死亡保障」と「貯蓄」の両面を持ちますが、目的と期間が一致しないと効率が悪くなります。
終身保険が不要とされる主なケース
1. 独身で扶養家族がいない
遺族の生活費が不要なため、死亡保障の必要性が低くなります。
2. 公的保障で十分と判断できる
遺族年金や退職金など公的・企業の保障制度で賄える場合、追加の終身保険は不要とされます。
3. 貯蓄や投資が充実している
自助努力で十分な資産を確保していれば、保険の死亡保障を補う必要がありません。
4. 子どもが独立している
教育資金や生活費の負担がなくなれば、高額な死亡保障は不要になります。
5. 一時的な保障で足りる
住宅ローン完済や子育て終了など、特定の期間だけ保障が必要なケースでは定期保険で十分です。
それでも終身保険が必要なケースと判断基準
一定の条件を満たす場合、終身保険は有効な選択肢となります。保障だけでなく、資産形成や相続対策として活用できる場合もあります。
必要とされる理由 | 具体的なケース |
---|---|
相続税対策 | 死亡保険金が非課税枠の活用につながります。 |
貯蓄代替手段 | 計画的に資金を積み立てながら保障を確保できます。 |
葬儀費用の準備 | 遺族に経済的負担をかけないための保障となります。 |
家族構成と将来計画が判断軸
扶養家族の有無、相続予定資産、退職後の生活設計に基づいて必要性を判断しましょう。
1. 相続対策を検討している
死亡保険金を活用して相続税の負担を軽減する戦略が有効です。
2. 安定した長期保障を重視
一生涯にわたる保障が欲しい方には適しています。
3. 貯蓄が苦手で計画的積立が必要
自力での貯蓄が難しい場合、終身保険を積立代わりに利用できます。
4. 老後資金の一部と考える
解約返戻金を老後資金の補填にする考え方もあります。
5. 特定の目的(葬儀費用など)がある
葬儀や法要など、遺族が必要とする資金準備に活用されます。
Q&A|終身保険に関するよくある疑問
Q1. 終身保険と定期保険の最大の違いは?
A. 終身保険は一生涯保障、定期保険は一定期間のみ保障されます。
Q2. 終身保険の解約返戻金は必ず増えますか?
A. 増える設計の商品もありますが、契約内容によります。
Q3. 終身保険は老後資金として使えますか?
A. 解約返戻金を老後の資金として活用するケースがあります。
Q4. 保険料が負担になった場合はどうすれば?
A. 払済保険や減額、解約などの方法があります。
Q5. 医療保険と終身保険は併用すべきですか?
A. 家計や保障目的によりますが、併用する方も多いです。
まとめ
終身保険が不要とされる背景には、コストや資産運用効率の問題があります。しかし、家族構成や将来計画によっては有効な保障手段となる場合もあります。保険選びの際は、目的と期間、経済的状況を総合的に判断し、必要性を見極めましょう。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
終身保険の要否は一律に判断できるものではありません。多様な家族構成や資産状況、社会制度の変化を踏まえた個別判断が求められます。
特に、相続対策や老後資金計画においては、終身保険が重要な役割を果たすこともあります。単なる「いらない」「必要」といった一般論ではなく、自身のライフプランやリスク許容度を基に冷静に選択する姿勢が不可欠です。
ご自身だけで判断が難しい場合は、専門家のアドバイスを受けることを推奨します。