

スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
保有資格
AFP・2級FP技能士
専門分野・得意分野
生命保険・社会保障・金融全般に精通。保険業界での実務経験をもとに、ユーザー目線で正確かつ中立的な情報発信を行っています。
医療保険を検討しているけれど、種類が多すぎてどれを選べばよいか迷っていませんか?
本記事では公的医療保険と民間の医療保険の違いや役割、それぞれの種類、加入の必要性を分かりやすく解説します。医療費や治療環境が気になる方はぜひ参考にしてください。
医療保険とは?仕組みと基本をわかりやすく解説
医療保険とは、病気やけがで医療費が発生した際に、その経済的負担を軽減する制度や商品のことを指します。
大きく分けて「公的医療保険」と「民間の医療保険」があり、それぞれ役割と仕組みが異なります。
公的医療保険とは?社会保障制度の柱
日本の公的医療保険は、すべての国民が加入する「国民皆保険制度」に基づいています。
この制度により、誰でも一定の医療サービスを1〜3割の自己負担で受けられる仕組みとなっています。
公的医療保険は、職業や年齢などに応じて以下のように分類されます。
種類 | 対象者 | 運営主体 |
---|---|---|
協会けんぽ | 中小企業の会社員 | 全国健康保険協会 |
健康保険組合 | 大企業の会社員 | 各健康保険組合 |
共済組合 | 公務員・教職員など | 各共済組合 |
国民健康保険 | 自営業・パート・退職者など | 市区町村 |
後期高齢者医療制度 | 75歳以上の方 | 都道府県 |
民間の医療保険は必要?役割と検討ポイント
民間の医療保険は、公的医療保険でカバーしきれない部分を補うための保険です。
治療の選択肢を広げたり、収入減に備えたりといった役割があります。
1. 差額ベッド代や先進医療費への備え
公的医療保険ではカバーされない費用として、差額ベッド代や先進医療の技術料などが挙げられます。
民間の医療保険の特約を活用することで、こうした費用も補うことができます。
2. 貯蓄不足時のリスク回避
病気やけがは予測できず、出費が集中するタイミングに重なる可能性があります。
特に教育費や住宅ローンの支払い時期は、貯蓄の取り崩しも避けたいところです。
見逃せないポイント
高額療養費制度を利用しても、自己負担平均は19.8万円。まとまった出費が生じる可能性は高いです。
3. 収入減への対応(自営業者など)
自営業が加入する国民健康保険には、傷病手当金制度がありません。
病気で仕事を休んだ際の収入ダウンに備えるため、医療保険の加入が重要になります。
4. 日帰り入院や通院費もカバー
最近の医療保険では、日帰り入院や通院に対する給付が受けられるものが主流です。
短期入院・通院で治療が完結する現代医療にマッチしています。
5. 医療費控除・税制メリット
医療保険料の一部は、介護医療保険料控除の対象として、所得税・住民税の軽減に役立ちます。
特にフルタイム勤務の方は、確定申告や年末調整で節税効果が期待できます。
まとめ:医療保険の選び方と最適な備え方
公的医療保険は誰もが加入する制度ですが、それだけではカバーしきれないリスクも存在します。
差額ベッド代・先進医療・収入減など、生活の質に直結するリスクに備えるために、民間の医療保険の役割はますます重要となっています。
保険料とのバランス、保障内容、特約の有無などを確認しながら、自分に合った医療保険を検討することが大切です。
不明点がある場合は、専門家に相談して納得できる選択をしましょう。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
医療保険は、制度と商品が混在しているため、誤解されやすい分野です。
公的医療保険は最低限の医療保障を提供するものであり、民間保険はそれを補う手段に過ぎません。
医療費の自己負担は1〜3割に抑えられているとはいえ、差額ベッド代や先進医療、交通費や収入の減少など、実質的な経済負担は無視できません。
特に自営業やフリーランスなど、傷病手当金の制度にアクセスできない方は、代替手段として民間保険の備えが重要です。
将来のライフスタイルや治療の選択肢を制限しないためにも、早期の備えと定期的な見直しをおすすめします。