収入保障保険はやめたほうがいい？｜本当に必要かFPが徹底検証

「収入保障保険って本当に必要？」「支払う保険料に見合う保障があるの？」と疑問を抱く方も多いのではないでしょうか。ライフステージの変化や社会保障制度の充実により、収入保障保険の必要性は一人ひとり異なります。本記事では、FP（ファイナンシャルプランナー）の視点から、収入保障保険のメリット・デメリットを検証し、やめた方が良いケースと、加入が推奨されるケースを具体的に解説します。

収入保障保険とは？仕組みと基本の役割

収入保障保険とは、被保険者が死亡または高度障害状態になった場合に、一定期間にわたり毎月一定額の保険金が支払われる生命保険の一種です。

契約期間が進むごとに受取総額が減っていく「逓減型」が一般的で、主に遺族の生活費の補填を目的としています。

収入保障保険をやめたほうがいいケースとは

全員にとって必要な保険ではない収入保障保険。以下のようなケースでは加入を見直しても良いかもしれません。

1. 独身で扶養家族がいない

遺された家族の生活費が不要な場合、収入保障保険の必要性は低いといえます。

独身者の場合、死亡後の金銭的負担が発生する可能性が少なく、医療保険や就業不能保険の方が適していることもあります。

2. 貯蓄や資産が十分にある

万が一の際に、生活資金として十分な貯蓄がある場合、保険による保障が不要なことも。

自己資産での備えが可能であれば、保険料の支出を見直す余地があります。

3. 公的保障でまかなえる

遺族年金や高額療養費制度、傷病手当金などの社会保障制度を正しく理解し活用すれば、保険に頼らなくても良いケースも。

制度の併用で、過剰な保険料支出を避けられます。

4. 自営業で柔軟な備えが必要

固定額給付の収入保障保険では、自営業など収入が変動しやすい職業には不向きなことも。

必要保障額を都度見直せる就業不能保険や貯蓄型保険の方が柔軟です。

5. 子育てが終わっている

すでに子どもが独立している家庭では、万が一の際の生活費補填が不要なこともあります。

その場合、資産運用や医療保障の充実に注力した方が合理的です。

まとめ

収入保障保険は遺族の生活費を守る心強い備えですが、すべての人にとって必要ではありません。

ライフステージ、家族構成、資産状況、公的保障の理解などを総合的に判断し、加入を見直すことが大切です。