

スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
保有資格
AFP・2級FP技能士
専門分野・得意分野
生命保険・社会保障・金融全般に精通。保険業界での実務経験をもとに、ユーザー目線で正確かつ中立的な情報発信を行っています。
入院中の費用といえば治療費に目が行きがちですが、実は見落としがちなのが「食事療養費」です。特に長期入院では毎日の食費が家計を圧迫する要因になります。
この記事では、入院時の食事療養費の仕組みや金額、公的制度との関係、さらに医療保険を活用した備えについて、最新の統計データとともに詳しく解説します。
入院時の食事療養費の仕組みと実態
日本の入院医療では、患者に提供される食事(治療食含む)は「食事療養費」として扱われ、自己負担が発生します。2024年現在、一般的な自己負担は1食あたり460円。1日3食なら1,380円、30日で41,400円に達します。
厚生労働省によれば、入院期間が21日以上の患者は年間約82万人に上り、長期入院の経済的負担が課題となっています。
長期入院時のコストインパクト
2023年度の全国平均入院日数は約28日で、これに基づくと食事療養費の自己負担は約38,640円。中には3カ月を超える入院もあり、費用は10万円を超えるケースも。
高額療養費制度との関係
医療費の負担を軽減する高額療養費制度ですが、この制度は治療費に限定され、食事療養費は対象外です。つまり、制度を利用しても食費は別に支払う必要があります。
制度の対象外となる主な費用
以下のような費用は高額療養費制度ではカバーされません:
項目 | 内容 | 負担額の目安 |
---|---|---|
食事療養費 | 1食460円、1日3食 | 1日1,380円 |
差額ベッド代 | 個室など希望した場合 | 1日5,000〜20,000円 |
日用品費 | ティッシュ・洗面用具など | 月3,000〜5,000円 |
医療保険を活用した備えの重要性
医療保険では、1日あたり数千円の入院給付金が支給される商品が多く、これが食費などの付随費用に充当可能です。たとえば日額5,000円の給付があれば、食費を差し引いても余裕が出ます。
保障内容の比較ポイント
保険文化センターによると、入院時の自己負担の平均は約20万円。保険商品を選ぶ際は、「入院日額給付」「手術費用保障」「通院補償」などの項目に注目しましょう。
まとめ
入院時の食事療養費は軽視できない負担であり、特に高齢者や長期入院者には深刻な影響を与えます。医療保険を活用して、こうした費用への備えを整えることが重要です。
将来的に医療費制度が見直される可能性もあり、今のうちに最適な保障プランを検討しておくことが賢明です。
監修者からひとこと
スマホdeほけん編集部監修者
ファイナンシャルプランナー
入院費用には様々な要素があり、中でも食事療養費は日々発生するため見過ごせません。特に慢性疾患や術後回復で長期入院を要する方は、医療費全体のうち食費の占める割合が高くなる傾向があります。
民間の医療保険で日額給付のあるプランを選べば、こうした費用も十分カバー可能です。将来的な制度変更を見越して、保障の見直しを積極的に行いましょう。